
金沢星稜大学論集2
金沢星稜大学論集 2
第43巻第3号(通巻 第114号)2010年3月発行
1 | 米中共同声明(2009.11.17)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 技術進歩を含む経済成長モデルにおける財政政策の効果 | 絈野 宏 | 17 |
3 | How To Make an English Class More Effective | Colin D. Sloss | 21 |
4 | 中国における不動産バブルの形成メカニズム ─見える手によるバブル化─ | 宋 涛 | 27 |
5 | 財務意思決定の業務における主観式シミュレーションの可能性 | 山崎 泉 | 41 |
第43巻第2号(通巻 第113号)2009年12月発行
1 | 国際法上の等価交換則の顕在化 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 学校法人会計基準に関する一考察 -国立大学法人会計基準との比較において- | 林 雅之・小野田 晴美 | 13 |
3 | 東アジア経済連携に関するアジア諸国の将来的展望 | 川島 哲 | 25 |
4 | 地域に根ざした経営学教育への取り組み | 山崎 泉・奥村 実樹 | 31 |
第43巻第1号(通巻 第112号)2009年7月発行
1 | 日本の海賊対処法案(2009.3.13 閣議決定)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | プラズマモニターの利害関係者に対する広報への活用 | 奥村 実樹・山崎 泉 | 15 |
3 | 学生・教員参加型の授業改善活動 | 山崎 泉・奥村 実樹・二口 聡 | 25 |
第42巻第3号(通巻 第111号)2009年3月発行
1 | 海洋基本法(2007.7.20施行)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 中国の東北振興政策にみる国有企業改革 | 川島 哲 | 15 |
第42巻第2号(通巻 第110号)2004年7月発行
1 | 宇宙基本法(2008.8.27 施行)の国際法上の意義 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 技術進歩を含む経済成長モデルのハミルトン形式による定式化 | 絈野 宏 | 15 |
3 | 東アジア共同体に向けた地域主義の現状と課題 | 川島 哲 | 19 |
第42巻第1号(通巻 第109号)2008年7月発行
1 | 三浦和義のサイパンでの逮捕(2008.2.22)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 諸取引を媒介する通貨概念と吉田暁氏の「預金通貨」論 -現代通貨論研究(2)- | 吉川 顯麿 | 13 |
3 | 北陸地区の中小企業における内部統制の整備状況について -不正事例発見の有無- | 林 雅之・浦山 剛史 | 19 |
4 | 金沢星稜大学経済学会 「北陸地域地場産業への提言会」報告書 | 奥村 実樹・山崎 泉 | 33 |
第41巻第3号(通巻 第108号)2008年3月発行
1 | 日本のアジア的特徴と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 吉田暁氏における「預金通貨」論の検討 -現代通貨論研究(1)- | 吉川 顯麿 | 11 |
3 | 企業健全性におけるオーダード・プロバビリティ・モデルの適用 -キャッシュ・フロー計算書情報の有用性- | 山崎 泉 | 23 |
第41巻第2号(通巻 第107号)2007年12月発行
1 | EUの第6次拡大(2007.1.1)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 明治の日本における女性と女性の中等教育 “日本の女性の社会的地位を向上させるために” | コリン・スロス | 15 |
3 | 企業の社会的責任(CSR)における人的資源領域の役割 | 服部 治 | 21 |
4 | 東・西茶屋街の歴史的経過と観光客誘引の差についての考察 | 佐藤 有良 | 37 |
第41巻第1号(通巻 第106号)2007年7月発行
1 | 6カ国協議(2003.8.27∼2007.3.22)と国際法 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 経済成長過程における資本分配率の時間発展 | 絈野 宏 | 13 |
3 | 東アジアにおける政治経済的動向 | 川島 哲 | 17 |
第40巻第3号(通巻 第105号)2007年3月発行
1 | 上海協力機構の国際法上の意義 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 加賀藩の洋式軍艦“発機丸”について-その購入と航海をめぐり- | 田畑 勉 | 13 |
3 | 日本とEUのBSE検査実績 -- 比較研究 | 星野 中 | 31 |
4 | 1990年代以降のわが国資金循環構造の変貌と若干の論点 | 大畠 重衛 | 47 |
5 | やすらぎ金沢教室の成果と課題(2) | 高 賢一 | 61 |
6 | まちの光を観せる -観光事業- | 佐藤 喜子光 | 67 |
7 | やすらぎ金沢教室の成果と課題(2) | 高 賢一 | 81 |
8 | まちの光を観せる -観光事業- | 佐藤 喜子光 | 89 |
第40巻第2号(通巻 第104号)2006年12月発行
1 | NATOの国際法上の地位の変遷 | 稲原 泰平 | 1 |
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2 | 中国の大連及び瀋陽地域の財政と地域振興政策 | 曹 瑞林 | 15 |
3 | Thomas Clay Winn: From Missionary to Educationist | コリン・スロス | 23 |
4 | 貯蓄率が変化しうる経済成長モデル | 絈野 宏 | 29 |
5 | やすらぎ金沢教室の成果と課題(1) | 高 賢一 | 35 |
6 | 大学生1年次生の情報倫理に対する意識と行動についての研究 | 村井 万寿夫 | 43 |
7 | プーチン政権がめざすロシア東シベリア開発政策 -ロシアのメデイアに見る近年の状況- | 吉川 顕麿・ペ チュン ジャ | 51 |
8 | Путинская экономическая политика в освоении Восточной Сибири | Акимаро Киккава Пе Чун Дя | 65 |
9 | 民営経済発展と「東北振興」 | 宋 涛 | 83 |
10 | ホリエモン・村上代表・ヒューザ-社長事件から学ぶ法律問題 -コンプライアンス・司法制度改革・最高裁判決- | 吉原 節夫 | 93 |
第40巻第1号(通巻 第103号)2006年7月発行
1 | 稲原 泰平 | 1 | |
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2 | 適応指導教室における子どもの支援方法の改善策に関する研究 | 高 賢一 | 17 |
3 | 亀塚 智章 | 27 | |
4 | ラストチキーナ・マリーナ・吉川 顕麿 | 37 | |
5 | Ласточкина Марина・Акимаро Киккава | 69 | |
6 | 沢田 勲・宋 涛 | 97 |