経済学科で学ぶ4年間
理論と実務能力を兼ね備えた
社会が求めるビジネスパーソンへ。
国家から家計まで、様々な経済主体における経済活動の動きを捉えて学びます。
経済の諸問題に関心を持ち、実用的な専門知識をもとに社会における課題解決へと繋げます。
経済学の
基礎を学ぶ
経済学は、限られた資源が社会全体で有効に活用されているか、またその成果が社会で公平に分配されているかを分析することを目的としています。こうした経済学について、まずは入門レベルとして基本的な考え方を説明する必修科目を重点的に学びます。
CURRICULUM
- 経済学入門
- 経営学入門
- ミクロ経済学Ⅰ
- マクロ経済学Ⅰ
- 経済数学Ⅰ・Ⅱ
- 簿記原理Ⅰ・Ⅱ
- 法律学概論
- 民法(総則・物権法)
- 民法(債権法)
- 外国史概論Ⅰ
- ビジネス基礎演習
- 海外社会実習
- ビジネスイングリッシュⅠ・Ⅱ
- 特殊講義Ⅰ・Ⅱ
専門科目
ミクロ経済学Ⅰ
ミクロ経済学では消費者や企業といったミクロな経済主体の意思決定の集積として市場の成り立ちを考えます。この授業では市場価格を介する経済主体間の相互関係から、どのように効率的な資源配分が実現するのか(しないのか)を理解し、様々な政策効果の分析の基礎になる余剰分析について学びます。
理論を修得し
分析法を身につける
基礎専門ゼミナールに所属しアカデミックスキルや共同で課題に取り組む力を養いながら、1年次に続き基礎的な経済理論や経済分析手法などを身につけます。また「統計・経済理論系」「経済政策・応用経済学系」「歴史系」「商学系」「法学系」という専門的で幅広い系統の中から関心のある科目を履修します。
CURRICULUM
- 基礎専門ゼミナールⅠ・Ⅱ
- ミクロ経済学Ⅱ・Ⅲ
- マクロ経済学Ⅱ・Ⅲ
- 経済統計学
- 計量経済学
- 経済学史
- 現代資本主義論
- 金融論
- 金融政策論
- 財政学
- 租税論
- 公共経済学
- 労働経済学
- 日本経済論
- 都市政策論
- 地域政策論
- 地域経済学
- 地域創生論
- ヨーロッパ経済論
- アメリカ経済論
- アジア経済論
- 中国経済論
- 地域産業史
- 日本経済史
- ヨーロッパ経済史
- アメリカ経済史
- アジア経済史
- 商法
- 会社法
- 所得税法
- 法人税法
- 社会科・公民科教育法Ⅰ
- 社会科・地歴科教育法Ⅰ
- 外国史概論Ⅱ
- 日本史概論Ⅰ・Ⅱ
- リサーチ・リテラシー
- 外書講読A・B
- 特殊講義Ⅲ・Ⅳ
専門科目
金融論
金融とは、余剰の資金を抱えている経済主体(主に家計)から資金を必要とする経済主体(企業や政府)に資金を「融」通することです。その手段である金融商品(預金、保険、株式など)の仕組み、金利などの基礎的な概念、および金融機関(銀行、信用金庫、保険会社、証券会社など)・金融市場の役割を学びます。
経済学を
実社会に応用する
専門ゼミナールを基礎単位とし、各テーマごとに研究や活動を行います。現実の経済制度の仕組みや経済に係る諸問題について、地域におけるビジネスや行政、地域コミュニティの現場で実地調査するなどして学びます。自らの関心あるテーマ設定の準備段階になります。
CURRICULUM
- 専門ゼミナールⅠ・Ⅱ
- 応用計量経済学
- 経済データ分析
- ミクロ経済学Ⅳ
- マクロ経済学Ⅳ
- 保険論
- 経済政策論Ⅰ・Ⅱ
- 社会政策論
- 社会保障論
- 都市経済学
- 環境経済学
- 地方財政論
- 国際経済学Ⅰ・Ⅱ
- 国際金融論
- 国際法
- 社会科・公民科教育法Ⅱ
- 社会科・地歴科教育法Ⅱ
専門科目
経済データ分析
マーケティングの経営戦略において、実態を把握する客観的な判断材料としてデータ分析が行われています。また国や自治体が保有するオープンデータの増加もあり、行政の政策決定の場でもデータ活用を行う事例が増えています。こうした流れを踏まえて、統計データを扱うための分析手法やデータの見方について学びます。
学びを深化させ
報告書にまとめる
これまで学んだ経済学の知識や理論をもとに、各々がテーマを設定し、卒業研究を始めていきます。設定した研究テーマに関する情報やデータを自ら収集し、整理・分析する過程で、担当教員の指導を受けながら、4年間の集大成である卒業研究報告書を書き上げ、社会へと羽ばたきます。
CURRICULUM
- 専門ゼミナールⅢ ・Ⅳ
- 卒業研究
卒業研究報告書のテーマ例
- 東日本大震災復興特別会計による農業補助金が農業に与える影響
- 神通川改修事業をめぐる富山市域の経済発展
- 人権に基づく同性婚制度の構築の必要性 ─日本における同性カップルの現状と問題─
- 加賀市の人口減少問題の現状と対策
- 日本におけるインバウンドの今後の検討課題に関する研究
- ボランティア活動の継続的な実施 ─安定的な人員管理の観点から─